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本誌に掲載する商品情報には原則としてメーカーの「希望小売価格」あるいは「標準的な小売価格」を明示するようにしている。「商品情報」である限り購入の目安となる価格は最も重要な要件の一つであるからだ。しかし、この読者の目安とするための「価格表示」に消極的なメーカーがある。

世間で「価格破壊」あるいは「流通革命」などという言葉が語られて久しい。しかし、農業関連業界の一部では「メーカー希望小売価格」を表示することを、流通への配慮からメーカーがためらっているという段階なのだ。農機の業界では一部を除けばそうした反応は少なくなったが、変化のきざしはあるものの、系統組織への流通依存度の高い肥料、農薬の業界では今だにメーカーの自己規制が強い。それも、弱小で世間知らずの販売業者がそれをいうならまだしも、建て前として農家の利害を守るためにあるはずの農協系統の購買事業にかかわる者が、新聞や雑誌にメーカーが「メーカー希望小売価格」を出すことについてクレームを付けるケースが多いと聞く。もちろん、自分が売っている値段よりそれが安いことがお客さんの手前「具合が悪い」からだ。

Posted by 編集部 | 08:30 | この記事のURL | コメント(474) | トラックバック(0)