農業経営者は農業経営・農業技術・農業商品・農業機械・農業セミナー情報満載の日本唯一の農業ビジネス誌です。農業関係者必読！

農業の時代だ！と言われつつ、農業がどれだけ儲かるのか誰も知らない。ITの時代が来たのは、IT長者が突如現れて世界中の優秀な若者達が憧れ、次は我こそと高みを目指したからにほかならない。頂が高ければ裾野は広がる。「儲からないけど、農業は大事だ」では、孤高の精神しかうまれない。精神論をビジネスにしても、誰も寄り付かない。世界の頂はどこにあるのか、はっきりさせようじゃないか。農業をもっとメジャーにするために！　

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「新規就農」から10年目の遠藤健二は、最高品質のイチゴを栽培する生産技術者である。しかし、遠藤は「生産者」と呼ばれることを嫌う。彼はイチゴではなく遠藤オリジナルの「商品」を作っているからだ。加工品ではなく、イチゴそのものでいかに「商品」を企画するか。そこに遠藤の農業経営者としてのセンスが示されている。

非農家出身の新規就農者が最高レベルのイチゴ生産者に

本誌2月号の裏表紙、国立ファームの広告「農業改革・国立ファームNEWS」を覚えておいでだろうか。紅白のイチゴの写真とともに、同社が12月から新宿の高級デパートでホワイトイチゴを販売開始した旨の紹介がなされている。小売の初値は紅白18粒入りで8400円とある。国立ファームに問い合わせてみると、その後も連日完売の人気商品になっているという。このホワイトイチゴの生産を担当しているのが、今回紹介する遠藤健二である。

遠藤は、楽天の様々なイチゴ販売部門で売れ筋ランキング第一位の座を維持している人物でもある。非農家の出身で、いわゆる「新規就農者」だ。そんな遠藤が、「就農」から約10年目にして最高レベルのイチゴ生産者になり、商品開発やマーケティングにおいてもリードしているのである。

バブルに背を向け、生き方を模索した学生時代

遠藤は、本誌執筆者の一人である宮城大学大学院の大泉一貫教授とも因縁がある。仙台で農業とはまったく関係ないサラリーマンの家庭で育ち、1986年に東北大学農学部に入学。3年生で同大学の助教授だった大泉のゼミに入る。それが農業に関わるきっかけだった。卒業後は就職もせず、「大泉先生のかばん持ち」をしていたと遠藤は笑う。

大学の卒業年次は90年。まさにバブル真只中の好景気が遠藤の学生時代と重なっていた。望めば就職は公務員でも民間企業でも選り取りみどりだっただろう。

しかし、そんな世間の気分に馴染めなかった。浮かれ立つ世のなかで自らの居所を見いだせず、これからの人生に対しても目標を持てずにいた。進むべき道を模索しようと、休みには米国や中国などをバックパッカーとして歩き回った。海外で出会う同世代の若者たちの確固たる目標や、人生に対する意思を見聞きするにつけ、自分自身や日本人のひ弱さを痛感させられた。なかでも、北京で出会った中国人学生の言葉には大きな衝撃を受けた。

中国の学生は、エリートであっても（あるいはそうであればこそ）将来の勤め先は国家によって指定されてしまうと話していた。そんな中国の学生と「何のために学ぶのか？　そして自分はこれから何をすべきなのか」という問いについて議論になった時のことである。遠藤が指摘した中国の国家や社会の問題を認めつつ、中国の学生は毅然としてこう言ったのだ。

「そんな国だからこそ国を変えるために自分は学び、そして国を変えていく」

以来、遠藤の耳の奥にはその中国人学生の言葉が残っていた。そして、中国を旅してから2カ月経った89年6月、北京で天安門事件が起きた。その様子は全世界に映像として流された。天安門広場で一人両手を広げて戦車に立ち向かう若者の姿は、世界の多くの人々に衝撃を与えたはずだ。遠藤が中国人学生と出会い、議論した場所は、今まさにテレビに映し出されている天安門広場。戦車の前に立つ青年があの時の学生とダブって見えた。目標も目的もなく、成り行きに任せて就職するという人生の選択肢は、もう遠藤にとってあり得なかった。
(以下つづく)

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英国は国民一人当たりの食料輸入額が日本に比べ2倍以上高い。農水省にとって英国は、過去30年間で自給率を25％向上させた模範国である。にもかかわらず、当の英国は自給率向上を政策にしていない。しかも、国策にしない理由を詳細な分析文書で国民に示している。その中身を解剖する。

自給率向上に代わる農業の成長性指標を探せ———先月号から先進国の事例紹介を開始した。初回は米国の農業戦略に触れ、国家公務員の権限を使って関与できる農業成長政策とその職責によって果たせる目標値について言及した。

今回は英国を取り上げるが、政策や指標そのものが今回のテーマではない。英国政府（Defra、 英国環境・食料・農村地域省）が発表したなぜ〝自給率向上を国策にすべきでないか〟の理由を真正面から論証した文書がある。原題を直訳すると「食料安全保障と英国〜証拠と分析文書〜」。10章100頁に渡り、緻密な議論が紡がれている。日本と同じ純輸入国でありながら、日本と全く逆の政策判断をした英国政府の主張とその根拠は何かを紹介したい。

結論からいうと、「農業生産による食料自給率の変動を中心に食料安全保障を議論することは、不均衡（unbalanced）であり、根拠薄弱で（weak）、取るに足らず（poor）、見当違いで（misplaced）、判断を見誤らせる（misleading）」。辛辣な形容である。なぜそうなのか。文書の大意を一気にまとめた。

食料安全保障（Food Security）とは、発展途上国にとってまさに〝生か死の問題〟であり、それを高めるための〝挑戦〟が現在進行中である。これが、FAOを初めとする国際機関や学術論文で使われている食料安全保障の意味である。一方、英国のような豊かな先進国、とくに食料の輸入比率の高い国が自国の食料状況を指すのに、食料安全保障という同じ単語を使用することがある。しかし、欠乏より過剰摂取による肥満や病気、食物ロスが蔓延する社会において、この言葉を使う際には、分別ある認識をしておかなければならない。(以下つづく)

＞＞農水捏造　食料自給率向上の罠　全記事公開


●浅川芳裕blog●

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「農業は儲からない」という愚痴がよく聞こえてくる。その後に「流通・小売が儲けているからだ」という理由が続く。果たして本当なのか。 現実は、青果卸売市場は経営危機で再編の真っただ中にある。その中で仲卸業者の多くが赤字だという。運送会社が大儲けしているという話も聞かない。それでは、小売が農家を儲けさせない加害者なのか。スーパーのパートさん達は、高くない時給で苦しい家計をなんとか支えているのが実情だ。卸や小売の社員もドライバーさんも労働基準法ギリギリまで働いてかつかつ生活できるほど厳しいのが現状だろう。この状況を「農家が被害者でその間が犯人」と単純化して語れるだろうか。 農業者が自律するためには、被害者意識から脱皮し、農業というビジネスをもっと大きな視野から見渡さなければその答えは出ない。

儲からない構造の真因

私は経済の構造自体に真因があるとみる。その筆頭があらゆる業態におけるオーバーストア（小売店舗の出店過多）状態だ。人口減少・高齢化社会において、チェーンストアは生き残りをかけ店舗数を極限まで増やす。そして、安く売るしか道はないとの方策を打ち続ける。結果、供給過剰と価格競争によるデフレスパイラルが長期化する。加えての不況だ。日本中の店舗で、安くても売り切れない商品が溢れているのだ。だがこんな商売が長続きするはずがない。どこかで利益の帳尻を合わせなければならない。
※写真は和郷グループ新年会の様子。

(以下つづく)

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仕事をする上で、何よりも強く肝に銘じているのは、約束を破らないことだ。それは約束事の大小に限らない。小さい約束でも一度破ってしまえば、どんな約束でも破っていいことになる。この程度ならお客さんにも迷惑がかからないだろう—こうした甘い考えから経営の綻びは生じていくのではないだろうか。

供給者責任を果たす

昨年、ある取引で何千ケースも出荷する際、1ケースの積み忘れを見つけたことがあった。私は即座に宅配便で送るよう社員に指示した。もしかするとお客さんは1ケース足りないことに気づかないかもしれないし、気づいても勘弁してくれるかもしれない。宅配便で送るといっても、「そこまでしなくても」との返事があるかもしれない。おそらく普通はそう考える。しかし取引先がこちらの甘えを許してくれても、約束は絶対である。

また過去にはこんなこともあった。ケールの出荷予定日、農場がかなり激しい雪に見舞われた。そこで「大雪だから収穫できなかった」と言い訳するのは容易いが、それは約束を破る行為である。だからといってスタッフを無理に雪の中に出させるわけにもいかない。そこで私は一人で農場に入り、仁王立ちになってケールの収穫を始めた。そこまでして初めて、社員は「約束を守るとはどういうことか」を感じてくれる。

もちろん私は「無茶をしろ」と言いたいわけではない。約束を守ることが一番の目的であって、それを果たすために普段から万全の準備をしておけばいいのだ。

当地ではケールの生育初期が台風の通過時期と重なる。台風だからと諦めない方法を模索した。以前は株数減少の被害に備え、20％多めに作付けして契約数量を100％守る方法をとっていた。だが、これは来ることがわかっている台風に対する万全な準備とはいえないし、利益の減少要因が恒常化してしまう。そこで、思いついたのが「農場全体に防風ネットを張り被害を極小化する」というアイデアだ。しかし40数haもの大面積で、相手は単価がそれほど高くないケールという作物だ。常識からすれば、大規模栽培で防風ネットを張るなど狂気の沙汰だろう。

(以下つづく)

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ほとんど実りのないフランスのファームショー

そこそこ儲かった農家はこの冬、どこに遊びに行こうか、などと考えているのかもしれない。決して多くはないが、北海道の一部の農家たちはこの冬の期間を利用して、海外ツアーに出掛ける。 ある者は東南アジアの快春ツアー、ある者はヨーロッパ、そしてほんの一握りの者だけが米国に出掛ける。まったく寂しい話だ。正直なぜ農業の勉強のためにヨーロッパに行く必要があるのだろう。

Posted by 編集部 | 12:28 | この記事のURL | コメント(132) | トラックバック(0)

アーティストマネージメントを中心に、総合エンタテインメント事業を展開する当社では、「ららら農業プロジェクト」という新規企画事業を手がけることになった。

この企画は、当社設立30周年を迎えるにあたって、将来的にどのような事業を展開していくべきかというテーマの社内コンペで提出されたものから生まれた。高い評価を受けたことで、動き始めた。

このプロジェクトを公式発表したのは1月6日だが、それ以前の昨年9月、自分たち自身も土に親しむ必要性を感じて、千葉県千倉町にある0.7aの畑を借りることにした。植えた野菜は、ニンジン、ダイコン、ジャガイモなど。収穫した野菜を社内で販売すると飛ぶように売れ、週末を利用して畑仕事に行く希望者を募ると、多くの有志が手を挙げてくれるし、家族を連れて来てくれる人もいる。社内だけでも農業に対する関心が高まっていることを実感する。

Posted by 編集部 | 11:30 | この記事のURL | コメント(58) | トラックバック(0)

混乱と尻すぼみ？石破茂農水大臣の発言

農政が急ピッチだ。

農水省改革チームがまとめた「緊急提言」に、「へぇ〜、ここまで書くのかい」とビックリしていたら、今度は石破茂大臣の「減反見直し」発言が飛び出してきた。

暮れも押し詰まった12月28日、フジテレビ系の報道番組に出演した石破茂農水大臣。減反政策について、「本当にこれでいいのかという問題意識は持っている」と述べたのである。

番組終了後には記者団にこんな解説を残している。

「農業の持続可能性が失われる原因のひとつに生産調整（減反）があるという認識を持っている」

農業の持続可能性、英語では「サステイナビリティ」を直訳した日本語表現のようだが、適当な訳語が見つからない。時に有機オタッキー系の面々が商品イメージを伝えるために口にしたり、あるいはガチガチの保護主義者が理論的拠り所のひとつとして使っているイメージが持たれがちだが、２００８年フードパニックを経験して以降は、もっとリアルな意味合い持つ言葉に変質したのではなかろうか。

連作障害とは無縁で世界に誇れる水田をもっと有効利用すべきで、そうすれば、国民の悲願である食糧自給率の向上も実現できるのではないか。

減反が、そのポテンシャルを覆すようであれば、誰が見ても、これは問題である。大臣の見直し発言も、そんな素朴な発想がモチベーションになっているのではないかと思った。

ところが大臣発言。巷では混乱を招いている。そのテレビ番組でも、早とちりした司会者が、「どうですか、生産調整を止めるのですか」と畳みかけるように質問してきた。これに石破大臣は、「別に廃止を前提としてものを考えているわけではない」と釈明に大わらわだった。

そんなこともあってか、年初（１月５日）の会見で、石破大臣はこう補足説明をしてきた。

「他方において、どうしても不公平感というものが払拭されない、つまり、一生懸命生産調整をして、何とか値段というものを維持しているわけだけれども、『私は生産調整しませんよ』という人がどんどん作ったとして、それは、皆が努力をして維持をしている価格に乗って、彼らが経済的な利益を得るということであって、どうしても真面目にやった人が、俗な言い方をすれば、『正直者が馬鹿を見る』ような形というものは払拭をされないということ、更に、条件不利地域なんか特にそうなのですけれども、あちらこちらに、コメを作れない、そして農業をやる人がいない、結果として、望んだものではないが、耕作放棄地というものがでて、地域の活力というものが失われているということも、また事実だと思っております」

この大臣会見を読んでちょっと拍子抜けしてしまった。とりわけ「不公平」や「正直者が馬鹿を見る」のフレーズは、減反政策が問題になると、必ず出てくる。フリーライダーという言い回しもある。

厳密な意味でのフリーライダーは、制度も生産調整も関係ないオッパッピー生産者や集荷業者たちのことを指す。この面々は、政府が米価を下げていけば、彼らの事業基盤は早晩崩れるに違いない。品目横断的経営安定対策を本格導入すれば、制度を理解することはもちろんのこと、生産調整にも取り組まなければ、コメを集荷することもできなくなるはずだ。

(以下つづく)

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Posted by 編集部 | 09:28 | この記事のURL | コメント(18) | トラックバック(0)

農事組合法人多古町旬の味産直センター（千葉県多古町）では、約160戸の組合員全員が生協版GAP「青果物品質保証システム」を導入している。工程管理を綿密に行ない、農産物の販売計画とも連動させることで、確実な生産管理、安定出荷を可能にするなどの相乗効果をあげている。同センターで生産管理・販売を担当する鎌形芳文課長に話を聞いた。

青果物品質保証システムを導入したきっかけは？

日本生活協同組合連合会（日生協）が、2003年から生協版ＧＡＰ「青果物品質保証システム」づくりをスタートさせました。その際、中心になって作業にあたったのが、12の会員生協・事業連合で構成する「産直事業小委員会」の担当者、ＪＡの生産部会や産直団体です。私どももこれに参加しており、青果物品質保証システムを早く生産者に浸透させる必要を感じました。同システムは流通・販売までカバーすることから、トータルで食の安全安心に取り組めるため、04年頃から産地として導入を始めました。

産地としての立場から、システムの内容に難しさや抵抗を感じることはありませんでしたか？

システムが求めているのはリスクをどれだけ減らせるかということ。リスク管理を怠ったためにトラブルが生じ、商品回収や謝罪という事態になれば、そのためのコストが発生します。その意味ではコスト削減のためのいい手法ではないかと思いました。

私どもは生協との取引が長く、以前から生産履歴の記帳や衛生管理などに取り組んできました。また、コープネット事業連合と圃場での農薬使用や衛生管理に関するルールを決め、「産地点検基準表」に基づいて実施状況を点検してきました。こうしたベースがありましたので、導入しやすかった印象があります。

品質保証システムには「生産者・農家編」と「生産者団体・ＪＡ編」の2種類があるので、組合員には「生産者・農家編」を、私たちセンターは「生産者団体・ＪＡ編」の導入を始めました。

(以下つづく)

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Posted by 編集部 | 09:15 | この記事のURL | コメント(81) | トラックバック(0)

今年も「農業経営者読者の会」全国大会を３月１日（日）から３日（火）までの３日間に渡って開催する。昨年の大会で、分科会形式では「会場が別れると話が全部聞けない」というご批判があったことから、３日間の日程とし、単日でのご参加も可能な形とした。また、３日間ご参加の方には割引もあるので主催者としてはぜひとも全日程でのご参加をお願いしたい。

Posted by 編集部 | 08:30 | この記事のURL | コメント(1) | トラックバック(0)

先月号のヒール宮井さんのコラムを読んで、僕は都会に生まれ育って、テレビ業界で鍛えられたことは非常に幸運だったと改めて感じさせられました。ヒール宮井さん、コミュニケーション能力がありませんよ！

宮井さんが先月号で書かれていたコミュニケーション能力欠落男はテレビ業界には生息もしていません。もっと次元の高いところでご自身の能力が高いことを表現してください。宮井さんが考えるコミュニケーションは言葉のキャッチボールで終わっていませんか。

僕の考えるコミュニケーションは会話を通して相手の思想や考え方を理解して初めて意味あるものです。少なくとも僕は、宮井さんのこだわる「農業は家族経営」という言葉が頭に残り、今後農業をしながら、そして農家を観察しながら答えを出していくのが課題になっています。親族を排除して赤の他人という弟子たちに会社経営を託してきた僕には、経験もなく全く理解できない論理だからです。僕は宮井さんの経験や立場から生まれる考えを理解しようとする努力をしています。そうした思考がコミュニケーションには絶対必要なものだと思います。

本当は常識的な宮井さんが、毒舌芸を披露することは、演出家として大変面白く思っています。しかしメディアを通して発言できる者の最低限の節度は守ってください。ギリギリの表現を楽しむ僕は、口が滑ってしまったのだと許しますが、一度だけ、しかも好意的に面会した相手を「嘘つきの特徴であるくすんだ目が見られたり」とメディアで揶揄することは許されることではありません。『農業経営者』さんも注意するくらいの配慮はないんですか。それとも僕と喧嘩したいと言うのならいつでも買います。

（以下つづく）

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Posted by 編集部 | 08:29 | この記事のURL | コメント(0) | トラックバック(0)