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いよいよ農業界は壮大なる「間引き」作業がスタートする。生産者も、農協も、資材業者も、農業界に巣くう農業関係者も、あらゆる分野で例外なく間引きは繰り広げられることになる。間引きの対象となる条件は何か。「生き残り」条件は何か。考えてみたい。

ちょうど1年前、北海道で農業者の集まりに呼ばれた。主宰者は、道内の元気印の生産者を束ねていた道内ではちと名の知られた農業関係者のTさん。真冬でも半シャツにジーンズの超元気おやじだ。

その日の講演会には、筆者も顔なじみの農水省OBで民主党代議士のSさんも呼ばれていた。もちろん主宰者や生産者のお目当ては、Sさん。講演会では真打ち。筆者は前座役で、Sさんを盛り上げる役割だった。ところがSさんは突然の郵政解散のあおりを喰ってドタキャン。結局、前座が真打ちまで務めることになった。(以下つづく）

※記事全文は農業経営者09月号で

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「集落営農マンセー」、「コシBLマンセー」。前者は農水省経営局、後者は新潟県が命運をかけて取り組んでいる政策課題だが、本コラム欄で指摘の通り、いずれも大失敗に終わりつつある。

失敗の本質風に総括すれば、国や地方の役人がしゃしゃり出てきて、「これ作るな、あれ作れ」などとお節介した挙げ句に、集落営農推進では農家の協力は得られず、新潟コシBL導入では米価は大暴落という大破綻を招いてしまったのである。困ったことに、失敗を目の当たりにしてもお気楽な役人どもは絶対に「失敗」とは認めない。この両者に相通じるのは、「民間でできることは民間で」という経済社会の基本ルールをまるで理解できていないことではなかろうか。（以下つづく）

※記事全文は農業経営者08月号で

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集落営農推進の大本営は農水省経営局経営政策課だ。省を挙げての最重要課題だけに省内の俊才を集めた。集落営農推進に取り組む俊才たちも、内心、集落営農が「担い手確保」に役立つ政策とは思っていない。それを口にしてしまえば「配所の月」（左遷のこと）を覚悟しなければならなくなる。硬骨漢がいて「こんなアホな政策、俺はやってられん」と上司に叩きつける手もあるが、このご時世、そんなことをすれば、ハローワーク通いか「ガテン」に目を通しての職探しという運命が待ち構えている。これが故に俊才で鳴るキャリア官僚氏も、ピエロ役を演じなければならないのである。大いなる悲劇は、これがベストな政策と思い込んで、レイザーラモンＨＧのように「集落営農フォー！」と叫んでいるホントの「お馬鹿さん」もいることだ。（以下つづく）

※記事全文は農業経営者07月号で

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