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セミクローラトラクタの普及が勢いを増している。14馬力から125馬力までバラエティが広がり、開発当初の湿田での作業・走行性能を満たす段階から、セミクローラとしての特性を生かした第2、第3世代への改良が進んでいる。

最高時速33km以上という高速走行が可能な大型畑作タイプや、トレッドの変更ができる畑作管理用タイプなどがそれだ。これにより、これまでフルクローラや外車の独壇場であった作業分野にまで進出を果たしている。

大幅にけん引力や登坂性能が向上することから、セミクローラトラクタに対してひとクラス上の性能をすべてにおいて求めることがあるかもしれないが、ロアリンクの揚力や3Pの強度はベースマシンとなっているホイールタイプと大差がなく、ひとつの課題となっている。

しかし、今後、大規模経営が進みトラクタがより専用機化していけば、軽量・低踏圧性などの特性を生かし活躍の場を広げていくだろう。

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アスパラガスやブロッコリーなど、海外から輸入される青果物のあるものは、圃場段階からのコールドチェーンが確立しているため、残念ながら、海外産地が国内産地より品質レベルが高いということがある。国内の代表的産地でさえ、いまだコールドチェーンが成立していないケースがあるためだ。また、たとえ産地で予冷がされても市場で常温に戻ってしまうというケースもあり、収穫から最終消費者を結ぶトータルな取り組みは、さまざま理由から足踏み状態だ。

地産地消が語られるが、現実の農業経営はそれで成立しているわけではない。現在の農産物流通は長距離輸送を前提と認識すべきであり、売り方は違えど農業経営者であれば「食卓から逆算して考える鮮度・品質管理」を考えるのは、すでに最低限の常識なのではないか。

消費者の食卓での満足が生産者の品質の証しなのである。

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「IPM(＝総合防除、Integra-ted Pest Managementの略)」という言葉をよく耳にされると思う。農水省も「環境保全型農業」の推進という側面からこれを推進していく考えのようだ。しかし、いくら環境保全型でも経営の収支が合わないのであれば経営としては導入できない。IPMという言葉自体、使う人によっても意味が微妙に違う。「農薬を減らす手段？」「天敵を使う農法？」「環境保全型農業の呼び名？」等々、生産者の認識も曖昧で、技術提供役であるはずの農薬メーカーにおいても企業によって微妙にその言葉の使い方が違う。

そもそも、園芸でも畑作でも水稲でも、まさに“上農は草を見ずして草を取る”の例えがぴったりの農家がいるものだ。IPMなどと言わずとも優れた経営者の畑やハウスや水田では病虫害や草が少なく、それゆえ農薬代や資材費もかかっていない。実はこれこそがIPMの本質なのである。IPMは、もとより無農薬を標榜する有機農業の新しい姿ではない。従来の農薬だけでなくいわゆる耕種的防除と言われる技術的手法や様々な資材、それに天敵昆虫などの生物農薬やBT剤など新規に開発されている生物農薬技術を積極的に取り込んでいくことで、作物の品質を高め経営コストを低減させることが目的なのだ。それが結果として環境負荷の小さな農業生産に結びつく。これは優れた農家が昔から当り前にやってきた発想だ。

見た目の資材費はかかりそうだが、すでに天敵昆虫等の技術を採用することで農薬散布その他の労働コストも加えればトータルに経営コストを低減させている人々もいるのだ。本誌は、「べき論」で語る環境保全型農業技術を安易に勧めたくはない。あらゆる技術は経営の手段である。

あわせて、この特集の中で、自らの経営管理の改善のためにユーレップGAPを取得し、そこから日本独自のGAPを農産物の生産流通に定着させようとしている木内博一氏（和郷園）を紹介した。同氏はいわゆるIPMに取り組むわけではないが、IPMの導入を考える上での参考にしていただきたい。

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